高等教育への就学 《女子・教育・専門学校》

女子中等教育の整備、拡大に伴い、女子高等教育への要求もしだいに高まったが、戦後学制改革以前においては官立の女子高等師範学校と私立・公立の女子専門学校がその要求を満たしたにとどまり、女子の大学進学は原則として認められなかった。

1903年の専門学校令によって、明治末期までに認可された女子専門学校は、成瀬仁蔵の日本女子大学校、津田梅子の女子英学塾、吉岡弥生の東京女子医学専門学校など、すべて私立であった。

大正初期より女子大学設置を求める運動がおこり、臨時教育会議でも議論されたが、時期尚早として認められず、女子の高等教育は当面専門学校制度の枠内で対応することとされた。

そのため1918年の大学令によって帝国大学と別に公・私立の大学や官・公・私立の単科大学の設置が可能になったときも、女子大学やその予備教育機関としての女子高等学校は認められなかった。

大正末期から昭和初期にかけて、福岡、大阪、宮城、京都、広島などの公立女子専門学校や私立女子専門学校の設立が相次ぎ、女子高等教育の量的拡大が図られたが、官立女子専門学校の設立はなかった。

このように大学の門戸は原則として女子には閉ざされていたが、少数ながら女子に門戸を開放した大学もあったことは無視できない。

明治末年に新設された東北帝国大学が、初代総長沢柳政太郎の強い意志によって、1913年理学部に3名の女子学生の入学を許可したのが最初である。

これが突破口となって、大正期から昭和初期にかけて、官立では北海道帝国大学、九州帝国大学、東京文理科大学、広島文理科大学などが、私立では同志社大学、明治大学、法政大学、東洋大学、早稲田大学などが、女子の入学を認めるようになった。

しかし実際に入学した女子学生はごく少数で、1937年を例にとると、学生総数4万8000人のうち147名であるにすぎなかった。

とはいえ女性が正規の大学教育を受け、卒業後社会の各方面で活躍するようになったことの意義は大きく、このような趨勢のなかで教育審議会は、1939年、大学につながる女子高等学校の設置を、翌40年には女子大学の設置を認める画期的答申を行った。

ただ、日中戦争から太平洋戦争へと続く時局の切迫のために、その実現は戦後の学制改革に持ち越されざるをえなかった。
update:2010年02月24日